2023.09.29

【コラム】失敗しない人材採用!こういう人が会社を倒産に導く…絶対雇ってはいけない人材について

経営者の皆さん、会社を運営している中で雇ってはいけない人材を雇ってしまった経験はありませんか?雇ってはいけない人材を採用してしまうと、会社には無駄なコストが発生し、最悪の場合、組織の崩壊につながることもあります。この記事では、絶対に雇ってはいけない人材の特徴について詳しく解説します。ぜひ人を採用する際の参考にしてください。

雇ってはいけない人を雇うと会社はどうなるのか

雇ってはいけない人とは、会社にマイナスをもたらす、つまり、会社の成長や発展に貢献しない人のことを指します。そのような人に給料を支払い続けることは、会社にとって無駄なコストとなり、経営に大きなストレスをもたらします。

日本の雇用法律の特徴
日本の法律においては、正社員として一度雇用してしまうと、容易に解雇することは難しいとされています。一方、派遣やアルバイトといった形態での雇用であれば、比較的容易に契約の終了が可能です。このような法的背景から、正社員を採用する際は、経営者側にとって非常にリスクが高いと言えます。

経営者の立場の変遷
過去には、会社側の立場が強く、労働者を守るための法律が形成されていました。しかし、現代では、従業員やアルバイトの権利が強化され、経営者側が彼らに気を使うことが増えてきました。現行の法律が労働者有利であるため、会社側は訴訟のリスクも抱えています。

モンスター社員の実例
ネット上で話題になった「プロモンスター社員」というケースが存在します。この人物は、会社に入社後、トラブルを起こし、その後会社を辞めて訴訟を起こし、大きな金額を勝ち取ったとされます。このようなリスクを持つ人物を雇用することは、会社にとって最悪のシナリオと言えます。

対策の必要性
特に中小企業の場合、不適切な雇用による経済的損失は致命的となり得ます。そのため、雇用する前の段階での適切な対策や判断が求められます。

次に、雇ってはいけない人材の特徴を解説していきます。

雇ってはいけない人材の特徴5選

1. SNSで悪口を言う人

SNS上で他人や組織に対して悪口を言う人は、信頼性が低い人材と言えます。このような人は生産性が低く、他人に対してネガティブな影響を与える可能性があります。匿名で悪口を言う場合もあるため、事前に調査することは難しいかもしれませんが、調べられる範囲で確認することをおすすめします。

2. 嘘をつく傾向がある人

嘘をつく人は、組織にとって大きなリスクとなります。例えば、何かミスをした時にすぐに報告せず隠す人がいます。これにより事態が悪化し、取り返しのつかない状況に繋がる可能性があります。
面接で嘘を見破ることは難しいかもしれませんが、違和感を感じたら採用を考え直しましょう。
また対策として、「ミスを報告したら褒める」という組織風土を作っていくことも大切です。

3. ネガティブな人

ネガティブな人は、周囲の雰囲気を悪化させることがあります。彼らは常にネガティブなことを考え、周囲にもそのネガティブな雰囲気を広めようとします。組織内でのストレスや不和の原因となりますので、注意が必要です。

4. 無駄話が多い人

コミュニケーションは重要ですが、必要以上に無駄話が多い社員は、仕事の妨げになることがあります。経営者がいる時に無駄話をする人はいませんが、いなくなった途端に騒ぎ始めるという人はいます。これは他の人から報告をされない限り気付けません。その為見つけるのは難しいかもしれませんが、組織全体の生産性が低下する危険があるので注意しましょう。
とにかく自分の話をする、という人は無駄話が多い傾向がありますので気を付けてください。

5. すぐ拗ねる人

拗ねる人は、成長の機会を逃す可能性が高いタイプです。指摘やアドバイスに対して態度を示さないか、すぐに拗ねるような態度を見せる人は、組織にとってマイナスとなります。上の立場の人にとっても、毎回拗ねられると指摘するのもイヤになりますよね。指摘やアドバイスを素直に受け入れることができる、成長意欲のある社員を重視しましょう。
対策として、注意する時は「今からお前に苦言を呈す」「でも絶対に拗ねるなよ、拗ねたら今度お前に何も言えなくなるから」と事前に伝えることで多少緩和されると思います。

番外編:ブラック企業で働いたことがない人

現代社会において、ブラック企業と呼ばれる労働環境での経験は、多くの人にとって厳しいものとされています。しかし、そのような過酷な状況で働いた経験は、後になってから非常に価値のあるものとなることがあります。

ブラック企業での経験が役立つ理由はいくつかあります。以下にその主なポイントをまとめてみました。

  • 過酷な労働環境に対する耐性の養成:
    ブラック企業では長時間労働が求められ、休日出勤もあります。これに耐え抜くことは、ストレス耐性や精神的な強さを養う助けになります。将来の仕事でストレスやプレッシャーに対処する際に役立ちます。
  • 効率的な仕事スキルの習得:
    ブラック企業では業務が非常に多忙であり、効率的な仕事の進め方や時間管理が求められます。こうしたスキルは、将来の仕事においても大いに役立ちます。
  • 困難に立ち向かう精神力の養成:
    ブラック企業で働くことは、困難に立ち向かう力を鍛える絶好の機会です。これは、プロジェクトのリーダーシップや危機管理において優れた資産となります。

ブラックと言いましたが、労働時間が長くてもそれに見合った給料をもらっていればブラックと感じないのではないかと思います。私自身、監査法人で働いていた時は労働時間が非常に長かったです。朝から夜中まで、また土日も仕事をしていました。しかし、しっかりとした給料を受け取っていたので、それをブラックだとは思いませんでした。

本当のブラック企業は、低い給料で、サービス残業が多く発生するところだと思います。適正な給料が支払われていれば、多くの人は長時間労働も受け入れています。(そのような状態を一生続けるかは別の問題です)

経営者の間では、長時間労働の経験がある人の方が、仕事の能力が高いという共通認識があります。現代の若者は、ブラック企業のような働き方を避ける傾向が強く、そのような経験を持つ人は少ないです。しかし、9時から5時までの勤務が当たり前と考える人と、長時間労働の経験を持つ人とでは、経営者から見ると、能力に大きな差があると感じます。

経営者の方々は、能力の高い人を採用することが最良です。そういう経験をした人は、将来的に有利になる可能性があると私は思います。ブラック企業を推奨するわけではありませんが、時にはそのような経験も必要かもしれません。この点を、番外編として読者の皆様にお伝えしたいと思います。

極・黒字戦略

面接で対策する

私自身の経験からも、経営者として人を雇う際、全員が期待通りの働き手であることは稀です。失敗は必ずあると思いますが、それを経験値として次回の面接の際にはより精度の高い選考ができるようになることが重要です。
私も過去に雇った人間から学んだことが多々あります。例えば、面接時に違和感を感じたがそれを無視して採用した結果、やはりその判断が誤りであることを痛感しました。後でわかったことですが、面接に同席していた部門長も同じ違和感を感じていました。完璧な人材を雇ったと思っても結果が期待外れだった場合、それは受け入れがてら前に進める。しかし、雇う際に懸念を抱いていたら、失敗は予想通りとなります。違和感を感じたら雇ってはいけません。
面接の際は細かく対策を練り徹底的に評価することが大切です。一部の会社は面接での質問や回答をリスト化し、NGワードを設けていると聞きます。この方法が良いのかは一概には言えませんが、単なる言葉ではなく、その背後にある意味や傾向を捉えることが大切です。

結局、面接では皆、良い印象を与えようとします。その表面的な言葉だけでなく、もう一歩深くその人の本質や適性を掴む努力が必要です。

SNSは調査する

SNSで悪口を言ったり炎上させたりするような人は、会社に入れるべきではありません。そのため、調査を徹底して欲しいと思います。匿名アカウントの調査は難しいかもしれませんが、匿名アカウントの調査を行っている会社もあるので、そのようなサービスも検討していただくのも良いと思います。

まとめ:失敗しない人材採用

本日は、雇ってはいけない人の特徴についてお話ししました。会社にとって、プラスとなる人材を採用することは非常に重要です。会社の理念やビジョンに共感して、会社をより良くしていくために動ける人を採用することで、強い組織を築いていけると思います。最初から完璧な選考は難しいかもしれませんが、できる限りの対策はしていくべきだと考えます。

また、学歴ではなく職歴で判断しましょう。良い大学を卒業した人は努力した証として一定の評価はできると思います。しかし、今の時代、多くの大学が容易に入学できるため、学歴だけを重視するのは適切ではないと感じます。むしろ、大学の名前よりも、その人がこれまでどれだけ実務で頑張ってきたか、つまり職歴や経験を重視する方が、仕事で活躍できる可能性が高いと考えます。

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この記事を監修した人
市ノ澤 翔

市ノ澤 翔

財務コンサルタント 経営者向けセミナー講師 YouTuber

Monolith Partners代表、株式会社リーベルタッド 代表取締役、一般社団法人IAM 代表理事。
公認会計士資格を持ち世界No.1会計ファームPwCの日本法人で従事。
在職中に株式会社リーベルタッドを創業。
その後独立しMonolith Partnersを創業。中小企業経営者の夢目標を実現を財務面からサポート。
経営改善や資金繰り改善を得意としYouTubeをはじめとした各種SNSでの情報発信も積極的に行う。